本ページでは、レンタカー事業において、貸し出す車両はオートマとマニュアルどちらにすべきかについて考察しています。あらためておさらいしておきますと、オートマとは自動変速機を備えた車両でAT車とも表記。マニュアルは手動変速機タイプでMT車とも記載されます。
ちなみに現在の日本ではAT車の割合が多くを占めるとされています。レンタカー事業において、MT車を導入する機会はあるのでしょうか?ぜひ、知識を深めておいてください。
MT車は圧倒的少数派となっており、一部のスポーツカーや商用車に限られているというのが実情。またレンタカーの顧客層を鑑みても、観光客、外国人、女性ユーザーは特にAT車を求める傾向が強くなります。また近年ではハイブリッド車やEV(電気自動車)が増加傾向にあり、この点もAT車のデフォルト化を加速させています。そうした情勢を鑑み、レンタカーフランチャイズの多くは、加盟時に本部がAT車中心の車両ラインナップを推奨するというのが主流となっています。ちなみに、MT車は趣味需要に対応する、MT商用車を求める法人長期契約向けなどの場合に導入されるケースが見られます。
上記の通り、レンタカーでのニーズはAT車が圧倒的多数派となっています。だとするとAT車のみを揃えればいいと考えがちですが、MT車にも僅かながらニーズはあり、それを逃してしまうのもビジネスとしては正しいとは言えません。以下にご紹介するポイントを参考に、車両の調達・運用を考えてみてください。
レンタカーのFC本部では多くの場合、新規のフランチャイズ加盟者に対し、開業する地域のニーズに合わせたAT/MT混合の在庫を提供するという支援を行っています。なおMT車を想定ニーズ以上に導入してしまうと、在庫回転の悪化を招く可能性大となりますので、注意が必要です。
改めて申し上げるまでもなくレンタカー事業は国土交通省の許認可が必要であり、貸し出す車両は「わ」ナンバー登録が求められます。自家用車登録をした車両をレンタカーとすることはできません。例えばナンバー付きの高年式・走行距離小の車両を調達できたとしても、そのままレンタカーとして貸し出すことはできないことを、しっかりと踏まえておいてください。
レンタカー事業で成功を目指すには、保有している車両の稼働率をおよそ8割以上にするというのがひとつの目安とされています。このボーダーラインを突破するためにはまず、AT車を優先的に調達し、予約率の向上を図るという戦略が考えられます。またスポーツタイプのMT車にはプレミアム料金を設定してみるのもよいでしょう。もうひとつ、車両のメンテナンスは本部が契約している指定工場を有効活用することで、コストを抑えることも重要になります。
注意点の筆頭に挙げられるのは繰り返しになりますが、MT車を需要予測以上に仕入れてしまうのは回転率が低下し休車損失を招く可能性大。MT車の在庫数はデータ分析で地域需要を予測し適切に調達することが肝心です。今や国内で販売されている車の多くがAT車であることからも、需要の多いAT車をメインに導入するほうが堅実といえるでしょう。
なおFC加盟のメリットには、AT車とMT車の仕入れ割合を的確なデータ分析を踏まえて支援してもらえるという点があります。また保険の最適化、メンテナンス費用の軽減なども然り。収益の安定化に大きく寄与してくれることでしょう。
ある意味予想通りではありますが、現代日本においてはレンタカーの需要は自家用車と同じく、大部分をAT車が占めるということになっています。とりわけ都市部ではそうした傾向が多く見られ、一方で地域によっては多少のMT車需要もあります。そうした地域需要を的確に把握し、在庫過剰にならない数のMT車を揃えておくということも大切。FC加盟にあたってはAT車とMT車の調達割合に関して、本部の方針や考え方、支援内容などをしっかりと確認しておくことをお勧めします。

※2025年8月1日公式HP確認時点
※2025年8月1日公式HP確認時点
